【 目次 】
- ■ はじめに
- ■ 住生活基本計画における居住面積水準
- ■ 間取りのポイント
- ■ まとめ
■ はじめに
賃貸物件、売買物件を探す際、家族によってどのような間取りが良いのか、悩むはずです。家族にとっての理想の広さや間取りはその家族によって異なると思います。
とはいえ、家族にとって最低限必要な広さを把握しておかなければ、引越しの繰り返しになってしまいます。
そこで今回は、家族構成によって必要な広さや間取りについてまとめてみました。
■ 住生活基本計画における居住面積水準
1人で住むのか2人で住むのか子供を含めて3人以上で住むのかによって必要な居住スペース(広さ)やその家族にとって適した間取りがどのようなものか、悩むはずです。
居住スペース(広さ)の目安として、国土交通省で定めている住生活基本計画における「居住面積水準」が設定されていますので参考にしてください。
【住生活基本計画における居住面積水準】
最低居住面積水準とは、健康で豊かな住生活を実現するために必要と考えられる広さのことです。
誘導居住面積水準は各家族のライフスタイルに対応できる広さを指し、最低居住面積水準、都市居住型誘導居住面積水準(マンション)・一般型誘導居住面積水準(一戸建)に想定したものに区分されます。
この表からわかるように、2人家族であれば20㎡、3人家族であれば30㎡、4人家族であれば最低でも50㎡は必要です。
一般的なファミリータイプのマンションは60㎡~70㎡の広さが多くなっています。
居住面積水準には、「最低居住面積水準」と「誘導居住面積水準」があります。
「最低居住面積水準」は、世帯人数に応じて、健康で文化的な住生活を営む基礎として必要不可欠な住宅の面積に関する水準です。
「誘導居住面積水準」は、世帯人数に応じて、豊かな住生活の実現の前提として多様なライフスタイルに対応するために必要と考えられる住宅の面積に関する水準です。
誘導居住面積水準は、都市の郊外及び都市部以外の一般地域における戸建住宅居住を想定した「一般型誘導居住面積水準」と、都市の中心及びその周辺における共同住宅居住を想定した「都市居住型誘導居住面積水準」に分けられます。
※「居住面積水準」とは、国民が安定したゆとりある住生活を営むことができるよう、国土交通省が平成17年までの住宅建設五箇年計画で定めていた目標です。
平成18年に住宅建設五箇年計画に代わって、住生活基本計画が定められ、従前の「居住水準」も、「居住面積水準」として見直しがされました。
【住宅建設五箇年計画における居住水準】平成17年まで定めていた目標
住生活基本計画における「居住面積水準」
■ 間取りのポイント
間取りを選ぶ際、居住する人数によって必要な面積やその居住する人数により間取りが異なります。また、ライフスタイルにより間取りを考える必要もあります。
1.生活動線を考える
生活動線には「家事動線」「衛生動線」「来客動線」「通勤動線」の4種類があります。
家事動線とは、炊事や洗濯、掃除など家事をするときに通る道のことです。
衛生動線とは、洗面所やトイレ、浴室などへ行くための通り道のことです。
来客動線とは、お客さまが来たときに通る道のことです。
通勤動線とは、朝起きてから通勤や通学をするために玄関を出るまでに使う通り道のことです。
2.日当たりや風通の確認
風通しを踏まえずに決めてしまうと、室内に匂いや湿気がこもったり、カビが生えたりすることになります。
快適な室内環境で長く生活するためにも、事前に室内の風通しを考えて選ぶ必要があります。
3.家族が集まりやすい間取りの確認
ダイニングやリビングは、家族の集まる場であることはもちろんですが、それだけでなく、家族以外の人とのコミュニケーションを育む場所でもあります。
どのように利用されるかは、生活スタイルに合わせてかと思います。ダイニングもリビングも共にコミュニケーションをとる場として考えて選ぶ必要があります。
【家族構成による間取】
単身者
社会人は、仕事をしていると平日は帰宅して寝るだけということが多いようです。
学生や社会人になりたての若年層は、ワンルーム・1Kで十分であり、学生や社会人ななりたての方に人気の間取りです。
社会人の30歳近くになると、1LDKまたは2DKを基準に部屋数を増やして、趣味のための空間を必要とするようです。また、料理が好きな方は広めのキッチンにこだわる方もおいでになります。
カップル・夫婦2人
ご夫婦またはカップルであれば、収入に応じて1LDKから2LDKの間取りをお探しの方が増えてきます。お子様ができることを考えて、2LDKの間取りを選ぶ方もおいでになります。
夫婦・子供
子供がいる世帯の場合は、子供の年齢によって変わってきます。
こどもが小学校低学年くらいまでは、親と一緒に寝る家庭が一般的です。
子どもが小学校高学年以上の場合は、子ども用の部屋をプラスされる方多いようです。子どもの部屋は多少狭くても良いので、個人のスペースを持てるような間取りの物件を選ぶことをおすすめします。
■ まとめ
間取を決める場合、今置かれている現状や生活スタイルだけに目がいきがちですが、将来の暮らしを見据えることも忘れないように心がけることが必要です。
賃貸であれば、生活スタイルや家族構成によって新たなお部屋を探すことは可能ですが、売買となると、生活スタイルや家族構成によって「建替えよう」とは簡単にいきません。
「家は3回建てなければ満足のいくものができない」と言われているように、多くの人が後悔するポイントを抱えているのも事実です。
このような失敗や後悔のリスクを減らすためにも、まずは自分自身の知識を増やすことはもちろん、専門家の意見を取り入れることをオススメします。
■記事の投稿者 飯島興産有限会社 飯島 誠
私は、予想を裏切るご提案(いい意味で)と、他者(他社)を圧倒するクオリティ(良質)を約束し、あなたにも私にもハッピー(幸せ)を約束し、サプライズ(驚き)のパイオニア(先駆者)を目指しています。
1965年神奈川県藤沢市生まれ。亜細亜大学経営学部卒業。(野球部)
東急リバブル株式会社に入社し、不動産売買仲介業務を経て、その後父の経営する飯島興産有限会社にて賃貸管理から相続対策まで不動産に関する資産管理、売買仲介、賃貸管理を行う。
コラムでは不動産関連の法改正、売買、賃貸、資産管理について、実務経験をもとにわかりやすく発信しています。
●資産管理(相続・信託・後見制度)につきましては、こちらをご参照ください。
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